地震に強い家の構造とは？判断基準についてもご紹介します

地震が多く発生する日本ですが、家屋の破損や倒壊が心配になる方もいるのではないでしょうか。東日本大震災や熊本地震などの影響で、耐震構造について関心を持たれてる方も多いと思います。また、先日も関東で停電を伴う大きな地震が発生し、身近に地震の恐怖を体感した方もいらっしゃるでしょう。

そこで今回は、地震に強い住宅の3つの構造や地震に強い家の判断基準について解説します。

□地震に強い住宅の3つの構造

＊耐震構造

耐震構造とは地震の揺れに耐えるよう、柱や梁、床、壁など、主要構造部を丈夫なつくりにした構造です。主に一戸建て住宅で広く採用されています。建物が水平方向に対する圧力に耐えるため、柱と柱の間に筋交いを入れて強度を高めます。建物自体の揺れを制御し、室内の家具や家電製品の転倒も防止します。

阪神・淡路大震災では、犠牲者の8割以上が建物の倒壊によるものです。高齢者だけでなく、老朽化したアパートに住む若者も犠牲になりました。（参考：内閣府防災情報のページ「特集　なぜ、住宅の耐震化が進まないのか？」）このような過去の震災からも、今後は耐震構造が必要不可欠となるでしょう。

＊制振構造

耐震構造に加え、建物の壁の中などにエネルギーを吸収する振動軽減装置(ダンパー等）を設置し、地震エネルギーを吸収することにより建物の揺れを防ぎます。建物の倒壊した部分は、振動軽減装置部分に限定されるため、建物の復旧がしやすいのも特徴です。主に3〜5階建てのマンションで広く採用されています。

＊免震構造

建物と基礎部分の間に積層ゴムなどの免震装置が地震エネルギーを吸収し、直接建物に伝わらない構造です。免震装置には、アイソレータという建物を支える土台が使用されます。大きな地盤の揺れがあっても建物に伝わりにくい構造で、建物内部の倒壊を防ぐことができるのです。最近では、新築のマンションで広く採用されるようになっています。

□地震に強い家の判断基準

家を建てる際は、どんなに頑丈な建物であっても地盤や基礎がしっかりしていなければ地震に強い家にはなりません。そのため、基礎がしっかりしている土地を選ぶことが大切です。土地を調べる方法として地盤調査があります。阪神大震災後の2000年以降に義務化されており、地盤の沈下又は変形に対して、構造耐力上安全なものとしなければなりません。

地盤調査の結果、軟弱な地盤であった場合は、地盤改良工事が必要です。地盤改良工事には、「表層改良工法」・「柱状改良工法」・「鋼管杭工法」などの工事方法があります。
土地の性質や広さによって費用も異なりますので、まずは建物を建てる予定の土地の地盤調査をすることをおすすめします。

□まとめ

今回は、地震に強い住宅の3つの構造や地震に強い家の判断基準について解説しました。地震に強い住宅には、耐震構造・制振構造・免震装置があります。家を建てる際は、地盤や基礎がしっかりしていることが重要です。地盤調査を行い、土地の状態を知っておくことが大切です。当社の家づくりでは、住宅制震ダンパー『TRCダンパー』を採用しています。地震に強い家づくりをご希望の方は、お気軽に当社までご相談ください。

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